賃貸経営における空室対策は？3つの対策を解説

賃貸経営では、さまざまな理由から空室が発生することがあります。
空室が発生してしまうと、利益が減ってしまうため、賃貸経営において空室対策は大切な課題です。
そこで今回は、賃貸経営の空室対策として、第一印象を良くする方法・付加価値を持たせる方法とともに解約防止について解説します。

賃貸経営の空室対策①第一印象を良くする

賃貸経営で空室対策を考えるならば、第一印象を良くして集客することが大切です。
どのような対策をおこなえば第一印象が良くなるか、具体的な方法をチェックしてみましょう。

入居者募集の広告を見直す

入居者が最初に賃貸物件を目にするのは、入居者募集の広告です。
この広告の内容に魅力がなければ、内覧や賃貸借契約へ進むことはありません。
そのため、最初にできる空室対策は、入居者募集の広告を見直すことです。
効果的な広告には、入居者のニーズに合ったキャッチコピーが付けられています。
経営している賃貸物件の強みを考慮し、駅からの近さ、買い物のしやすさ、学校の近さなどをアピールしましょう。
また、賃貸物件の募集広告には室内外の写真が掲載されますが、この写真にも工夫を加えることをおすすめします。
室内を明るく見せるだけでなく、清潔感や設備の整い具合を写真で伝えることが重要です。

共用部を清潔に保つ

魅力的な広告で内覧希望者が現れたら、実際に賃貸物件を目にした際の第一印象を良くすることが重要です。
内覧に訪れた入居希望者の第一印象を決定づけるのは、建物の共用部の雰囲気です。
共用部とは、賃貸物件のエントランス、ゴミ捨て場、廊下など、入居者が共同で利用する場所を指します。
共用部は、居室とは異なり、ゴミや汚れが溜まりやすい場所です。
内覧で入居希望者が目にした共用部にゴミや汚れが目立つ場合、管理が行き届いていないと感じられ、快適な生活が送れないと判断されることがあります。
そのため、共用部の第一印象が悪くならないように、定期的に掃除し清潔を保つことが大切です。

室内を整える

魅力的な広告と清潔な共用部を整えたあとは、入居者が実際に住む室内を整えることが重要です。
室内の第一印象を良くするためには、清掃、明るさ、換気にくわえて、さらに工夫が必要になります。
近年、空室対策として注目されているのが、ホームステージングの活用です。
ホームステージングとは、家具や小物を使って室内をモデルルームのように整える方法で、第一印象を良くする効果が期待できます。
また、賃貸物件や入居者の生活スタイルに合わせたホームステージングをおこなうことで、入居後のライフスタイルをイメージしやすくなり、賃貸借契約につながりやすくなります。

賃貸経営の空室対策②付加価値を持たせる

賃貸経営の空室対策は、第一印象を良くするほかにも賃貸物件に付加価値を持たせることがポイントです。
賃貸物件にはどのような付加価値を持たせられるのか、それぞれの内容を見てみましょう。

家具家電付きの賃貸物件

賃貸経営の空室対策として検討すべきなのが、付加価値として家具家電付きにすることです。
一般的な賃貸物件には家具や家電が付いておらず、入居者は自分で旧居から運んだり、新たに購入したりする必要があります。
しかし、家具家電がすでに設置されている賃貸物件であれば、家具家電を持たない方や引っ越し作業の手間を省きたい方の入居が期待できるでしょう。
一般的な賃貸物件で入居者が見つからなくても、家具家電付きの物件であれば入居者が見つかりやすくなり、空室対策につながるメリットがあります。
すべての家具家電を貸主側で用意するにはコストがかかりますが、入居者の生活スタイルを考慮し、優先度の高いものから揃えることが効果的です。

スマートホーム

付加価値のある賃貸物件を考えるのであれば、人気のスマートホームを導入することをおすすめします。
スマートホームとは、室内の電化製品をWi-Fi経由で操作できるシステムを備えた住宅を指します。
スマートホームでは、外出先からエアコンを操作できるほか、不在時でも照明を操作して防犯対策が可能です。
また、スマートスピーカーを活用して電化製品を制御できることも、スマートホームのメリットの一つです。
さらに、スマートホームを導入した賃貸物件では、入居者の見守りができるため、高齢者などサポートが必要な方でも安心して住むことができるという魅力もあります。

無料Wi-Fiの提供

スマートフォンやパソコンの普及により、インターネット設備は欠かせない存在となっています。
賃貸物件の中には、無料Wi-Fiを提供しているところがあり、入居者からの人気を集めています。
無料Wi-Fiは、一人暮らしからファミリーまで一定の需要が見込めるため、空室対策として導入を検討することがおすすめです。
ただし、通信速度が不足しているWi-Fiや接続が不安定なWi-Fiは、入居者離れを招きやすいため、導入する回線選びには注意が必要です。

賃貸経営の空室対策③解約を防止する

空室対策とは、入居者を集めるだけでなく、すでに入居している方の退去を防ぐことも含みます。
したがって、いったん空室がなくなったとしても油断せずに、解約防止の工夫を続けることが大切です。

契約更新のタイミングでできる解約防止策

契約更新をせずに退去する入居者が発生するのを防ぐためには、契約更新のタイミングで工夫をすることが重要です。
たとえば、単に契約を更新するだけでなく、更新してくれたことに対してお礼のプレゼントを贈ることは解約防止策となります。
また、入居年数に応じてポイントを付与し、更新時にプレゼントと交換できるルールを設けることで、長期間の契約につながります。
さらに、入居者の満足度を向上させるために、アンケートを実施することも空室対策に有効です。
そのほか、契約更新のタイミングに限らず、住人同士がコミュニケーションを取れるようなイベントを開催することも一つの方法です。

室内のメンテナンスによる解約防止策

同じ賃貸物件に長く暮らすと、室内の劣化が目立つことがあります。
こうした室内の劣化による入居者の不満を解消すれば、解約防止につながります。
解約防止のためにできるメンテナンスとしては挙げられるのは、室内の定期清掃や水回りのクリーニングです。
また、一定期間入居している方には、壁クロスなどを新しくすることも考慮してみてください。
さらに、エアコンのクリーニングを実施すれば、入居者から喜ばれるだけでなく、エアコンの寿命を延ばすこともできます。
そのほか、入居者のニーズに応じてモニター付きインターホンを導入したり、室内に物干しを設置したりすることも解約防止策として有効です。

解約防止策の必要性

賃貸経営をしている方のなかには、退去者が発生しても問題ないと考える方がいるかもしれません。
とくに、入居者が集まりやすい立地にある賃貸物件を経営している場合、退去しても次の入居者がすぐに見つかるため、解約防止策を講じないことがあります。
しかし、賃貸経営で利益を追求するのであれば、入居者が見つかりやすい立地であっても解約防止策を講じることが重要になります。
その理由は、退去から次の入居までの期間が短くても、空室が発生すると稼働率が下がり、収益に影響が出るためです。
また、退去後の居室では、メンテナンスやリフォームに時間とコストがかかることも、解約防止策が重要である理由の一つです。

まとめ

賃貸経営で空室対策を考えるならば、募集広告の見直しや共用部の掃除など、第一印象を良くすることが大切です。
また、家具家電やスマートホームの導入など、付加価値を持たせることも有効な空室対策となります。
定期清掃など空室対策の一環としての解約防止策もチェックして、賃貸経営を考えてみてください。